2008年02月08日

マグロ論争勃発

米国から

 七日は春節。旧暦の元旦だ。米国でもニューヨークなど各地のチャイナタウンで大きな祝賀行事が催される。華人系の米市民もこの日を祝うために、中華の食材を扱うスーパーなどに大挙して繰り出す。ニューヨーク界隈(かいわい)の日系食材店でも、普段は聞かれない中国語が飛び交う。

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 さて、日本では「冷凍ギョーザ中毒」事件が国民をおののかせているが、米国でも日本領事館が注意勧告で流し、日系のスーパーでは、「米国のギョーザは、国内の州で製造されたもので安全です」とアピールするなど、騒ぎが飛び火した。しかし、ニューヨークではギョーザよりも「毒入りマグロ」が食道楽の市民らを戦慄(せんりつ)させている。

 これは先月下旬、大手紙ニューヨーク・タイムズが掲載した記事が発端。同紙の記者がマンハッタン界隈の和食レストランや食材店から入手したマグロの刺し身やスシを専門家に依頼し、含有する水銀を調査したところ、定められた許容摂取量を上回る含有量が検出されたというものだ。

 この記事を読んだ米市民は少なからず、和食レストランでマグロを使った料理を注文しなくなった。流通業者によると、記事が出た翌々日から影響が出始め、スシ屋で、「このマグロは大丈夫なの」とか「盛り合わせでツナのスシは抜いておいて」とか言ってくる客もいるという。注文も確実に減っており、この業者は、「マグロの仕入れ量を五分の三程度に減らさざるを得ない」と困惑の色を隠さない。

 しかし、この記事の信憑(しんぴょう)性はどうなのか。鮮魚の卸業者や魚食推進団体の多くは、「不公正な測定による意図的な偏見記事」とみている。大手の卸業者の中には、購入したマグロの水銀含有量を自主的に測定。この数値を統計化し、ニューヨーク・タイムズ側に対する抗議も考えているという。

(N)

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