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　「日中関係が軍事衝突（戦争）に発展する可能性はないか」と質問されて、「今年は第１次大戦から１００年を迎える年。当時、英独は大きな経済関係にあったにもかかわらず、第１次大戦に至った歴史的経緯があった」などと説明したが、これが現在の日中関係を第１次大戦前の英独に例えたと受け取られて問題視されている。

　だが、現在の日中関係を第１次大戦前の英独関係に例えて煽っている張本人は英メディアだ。懇談会の司会役を務めたフィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）紙のギデオン・ラクマン氏は既に約１年前の昨年２月５日付ＦＴ紙で、「太平洋に影を落とす１９１４年の記憶」という見出し付きの論説記事で「中国は今、１００年前のドイツのように、既存の大国が自国の台頭を断固阻止することを恐れる新興大国だ」と述べ、日中衝突の危険性を警告した。

　また、ＦＴ紙は同年１２月４日付で、マーチン・ウルフ論説委員が「中国はカイゼル（当時のドイツ皇帝）の失敗を繰り返すな」というコラム記事を書いて、日中関係を第１次大戦前の英独関係に例えた。

　こうした報道によって「日中の軍事衝突（戦争）」というテーマが独り歩きし始め、東アジアの当事者たちに対しても悪影響を与えている。年末年始にかけてはデーリー・テレグラフ紙が日中両国の駐英大使の相互批判記事を掲げ、その直後ＢＢＣテレビが両大使にインタビューするなど、英メディアは読者が興味を引く「歴史の教訓」を持ち出しながら、日中の紛争を煽っているようなところがある。

（Ｇ）

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